水環境
水環境は、水質や水量等、水に係る重要な環境要素によって構成される環境の状態を指す言葉です。
過去日本では、経済活動により発生した有害物質が未処理のまま河川、湖沼、港湾等の公共用水域および地下水（環境水）に排出されていた時期があり、有害物質に汚染された水や魚を摂取した人々が公害病を発病した歴史があります。 水俣病、イタイイタイ病に代表される公害病や工場排水に起因する漁業被害を受けて、昭和34年に「公共用水域の水質の保全に関する法律」と「工場排水等の規制に関する法律」（旧水質二法）が制定されました。しかし旧水質二法は実効性が不十分であることが指摘され、1970年（昭和45年）の公害国会において「水質汚濁防止法」が制定され、廃止されました。
サイエンスでは環境への影響が心配される工場排水や環境水等の環境計量に係わる法規制対象項目の測定・分析を行なうほか、構造物施工に伴う地形条件や地盤条件の改変が地下水や地表水に及ぼす影響を予測するための水文調査を行っております。
水質分析
水質分析は、河川や湖沼における水質が人の健康を保護し、生活環境を保全するうえで維持されることが望ましい基準を満たしているかを調査することが目的です。
水質分析対象例
工場排水、河川水、地下水、湖沼・海域の水が対象となります。
分析項目として、pH、SS、COD、BOD、n-ﾍｷｻﾝ抽出物質等の一般項目、カドミウム、鉛、砒素等の重金属、トリクロロエチレン、ベンゼン等のVOC（揮発性有機化合物）、シマジン、チウラム等の農薬等を対象に分析を行います。
水質（水文）調査
水質（水文）調査は、地表水や地下水等の「水に係る様々な現象」について調査し、水の賦存･挙動･収支およびそれらの因果関係を明確にすることを指します。調査し記録されたデータは、地下水賦存量や建設工事等に伴う影響を予測することに使用され、施工時に発生する問題等を最小限に抑える事や、現実に問題が発生した場合の具体的な補償方法の検討等を目的に行われます。
水質調査は、河川や湖沼における水質が人の健康を保護し、生活環境を保全するうえで維持されることが望ましい基準を満たしているかを調査することが目的です。全窒素や全リンは湖沼・海域に適用される基準項目で、河川には適用されません。これは、全窒素、全リンが過剰となると水の動きの少ない水域で植物プランクトンが異常増殖しやすく、特に湖沼・海域でその濃度を抑える必要があります。
河川調査
「河川環境の整備と保全に関する基本的事項は、動植物の良好な生息・生育環境の保全・復元、良好な景観の維持・形成、人と河川との豊かなふれあい活動の場の維持・形成、良好な水質の保全について総合的に考慮して定める」ものであり、河川環境調査は、これらの項目について河川環境の実態を把握することを目的として実施されます。
地下水調査
地下水調査は、地盤の地下水位および間隙水圧、透水係数などを把握し、根切りの排水計画、トンネルの湧水量の推定、地下水影響予測などに利用します。さらに最近では、地下水の流速流向測定も同時に行い汚染物質の拡散予測も行っています。
